解説

〔aについて〕
ネットワーク費の予算は、ネットワーク費の実績を用いて、2016年度に対する2017年度の増分を2017年度の実績に加えたものです。
ネットワーク費の実績は、2016年度＝240千円、2017年度＝250千円なので、2016年度に対する2017年度の増分は10千円です。したがって2018年度のネットワークの予算は、2017年度の実績である250千円に10千円を加えた260千円になります。

∴a＝オ：260

〔bについて〕
表2中で網掛けになっている人件費とPCを埋めて2017年度の実績と比較します。

[2018年度:人件費予算]
2016年度の実績と同じなので3,000千円です。

[2018年度:PC費予算]
2017年度の実績と同じなので640千円です。

解答群の記述では各費目の全体に占める割合が問われているので、それぞれの構成比を加えた以下の比較表に基づいて各記述の正誤を判断します。

• PC費とネットワーク費の割合も上がっているため誤りです。
• サーバ費とその他経費の割合は上がっているため誤りです。
• 人件費の割合は下がっているため誤りです。
• 正しい。人件費の割合は下がっていて、それ以外の費目の割合はすべて上がっています。
• 人件費の割合は下がっているため誤りです。
• サーバ費の割合は上がっているため誤りです。

解説

〔cについて〕
提示価格は予算に利益(提示価格の10%)を上乗せした額ですから、提示価格と利益・予算の関係は以下の式で表せます。

　提示価格＝6,300＋提示価格×0.1

この式を解いて提示価格を求めます。提示価格をNとおくと、

　N－N×0.1＝6,300
　N－0.1N＝6,300
　0.9N＝6,300
　N＝7,000(千円)

∴c＝エ：7,000

〔dについて〕
[人件費の削減額：5%]
　3,000×0.05＝150(千円)
[その他経費の削減額：10%]
　1,100×0.1＝110(千円)

削減額は2つを合わせた260千円です。2018年度の予算合計は6,300千円ですから、予算合計に対する削減額の割合は、

　260÷6,300≒4.1%

したがってdには「10%未満の」が入ります。

∴d＝ア：10%未満の

〔eについて〕
B社から要求された価格は提示価格よりも10%低い価格です。提示価格は7,000千円だったのでB社の要求価格は、

　7,000×0.9＝6,300(千円)

そして260千円の削減を行った場合の予算額は、

　6,300－260＝6,040(千円)

この条件でサービスを販売した場合の利益および利益率は以下のようになります。

　利益＝6,300－6,040＝260(千円)
　利益率＝260÷6,300≒4.1%

最初に設定した利益率10%からは下がりますがプラスの値です。

∴e＝ウ：下がるがゼロ以下にはならない

〔fについて〕
[人件費の削減額：15%]
　3,000×0.15＝450(千円)
[その他経費の削減額：10%]
　1,100×0.1＝110(千円)
[サーバ費の増大額：5%]
　1,300×0.05＝65(千円)

削減額の合計は560千円、増大額は65千円なので予算合計は、

　6,300－560＋65＝5,805(千円)

この場合の利益および利益率は以下のようになります。

　利益＝6,300－5,805＝495(千円)
　利益率＝495÷6,300＝7.857…%→7.9%

∴f＝エ：7.9