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デジタル署名は、公開鍵暗号方式の秘密鍵・公開鍵の鍵ペアを使用して、メッセージ（データ）が改ざんされていないこと、署名を作成したのが送信者本人であることを確かめる技術です。

デジタル署名では秘密鍵と公開鍵という鍵のペアを使いますが、鍵は誰でも作成可能なため、悪意のある第三者が偽物の公開鍵を使ってなりすますリスクがあります。この問題を解決するのがデジタル証明書です。デジタル証明書は、第三者機関である認証局が公開鍵の正当性について証明したものです。デジタル署名が現実世界における印鑑、デジタル署名所は印鑑証明書に相当します。

この設問のケースでは、注文を受信したB商店は次の手順で注文の正当性を確認します。

1. B商店は、認証局の公開鍵を使用してA氏のデジタル証明書の正当性を検証する
2. B商店は、A氏のデジタル証明書に同封されているA氏の公開鍵を用いて、A氏のデジタル署名を検証する

手順1により公開鍵がA氏の所有に属するものであることがわかります。ある公開鍵に対応する秘密鍵は1つしかありませんから、手順2でA氏の公開鍵で署名の検証に成功したということは、電子メールに付加された署名はA氏の秘密鍵により作成されたことになります。この2点から、注文の電子メールがA氏から送られてきたことが証明されます。

したがって「ウ」が正解です。

• デジタル署名には暗号化通信の機能はありません。
• デジタル署名には送達確認の機能はありません。
• 正しい。デジタル証明書を使用したデジタル署名では、送信者の正当性を確認することができます。
• デジタル署名と商品売買の許可には関連がありません。