基本情報技術者 試験情報＆徹底解説 -新制度に完全対応-

〔aについて〕
投資回収期間とは、当初の投資額が、当該設備(一般に資産)の運用による年々の利益金によって、回収できるまでの期間です。ざっくり言うと"元がとれるまで"の期間ということができます。
つまり、年々の利益金（効果）が投資にかかった費用(開発費＋運用費)の合計額を上回った時が投資額が回収できたと考えます。

∴a＝ア：効果が開発費と運用費の合計を上回る

〔bについて〕
資材調達システムを開発運用すると、年間資材調達費を2%削減する効果が見積られています。

T社の現在の資材調達費は、2000百万円なので、

　1年当たりの効果額は、2000×0.02＝40(百万円)

また、開発費は30百万円、運用費は2百万円／年なので、

　費用＝30＋(2×運用年数)

となるので、運用1年目の費用合計は32百万円です。

上記の計算から資材調達システムを開発した場合、1年目の効果額が40百万円、1年運用した場合の総費用が32百万円なので、1年未満で投資額を回収できる見込みとわかります。

∴b＝ア：1年未満

〔cについて〕
営業支援システムの導入で年間売上高が3%上昇させる効果が見積られています。問題文にもあるように売上高が上昇するとそれに伴って資材調達費などの売上原価が増えることになるので、

　導入後の売上高＝4,000×1.03＝4,120(百万円／年)
　導入後の売上原価＝3,000×1.03＝3,090(百万円／年)

また、販管費の上昇は12百万円です。これらの数値をもとに損益計算書を見積もると、以下のようになります。この予定される営業利益218百万円を、営業支援システム導入前の200百万円と比較すると、営業支援システムを導入することで18百万円の営業利益効果があることになります。

∴c＝ア：18

〔dについて〕
資材調達システムの導入によって、期待される効果は資材調達費の2%削減です。「営業支援システムを開発した場合」の記述中に「資材調達などにかかる売上原価を増える」とあることから、資材調達費は、変動費である売上原価に分類されていることがわかります。したがって資材調達システムの導入によって削減される損益計算書中の項目は、売上原価となります。

ちなみに資材調達システム導入後の予定損益計算書は以下のようになります。∴d＝ア：売上原価

〔eについて〕
契約管理システムの導入によって削減される労務費は、損益計算書上では間接費である販管費に分類されます。システム導入によって販管費5百万円が削減できますが、減価償却費1.6百万円＋運用費0.4百万円が発生するので、実質的には販管費3百万円の削減効果となり、営業利益は減少した費用と同額の3百万円が増加することになります。
契約管理システム導入後の予定損益計算書は以下のようになります。∴e＝ウ：販管費を3百万円削減でき、営業利益効果は3百万円

〔fについて〕
営業支援システム、資材調達システムの二つを導入すると「売上高3%上昇」「資材調達費2%削減」の双方の効果が期待できます。これによって営業支援システムの導入時に営業利益の増加のネックとなっていた売上原価の増加を抑えることができるようになります。

2つのシステムを導入した場合の予定損益計算書は以下のようになります。営業システムのみを導入した場合と、2つのシステムを同時に導入した場合の売上高原価率及び売上高は以下のように計算できます。

営業システムのみ

売上高＝4,120(百万円)
売上高原価率＝3,090／4,120×100＝75%

2つのシステムを同時に導入

売上高＝4,120(百万円)
売上高原価率＝3,028.2／4,120×100＝73.5%

売上高は営業支援システムのみを導入した場合と同じ4,120百万円でありながら、売上原価の上昇が3,028.2百万円に抑えられています。このため売上高原価率は低下します。

∴f＝イ：売上高売上原価率の低下

〔gについて〕
売上高が同じの場合売上原価率が低下すれば、営業利益は上昇します。それぞれのケースにおける営業利益効果額は、

• 営業支援システム単独＝18百万円
• 資材調達システム単独＝32百万円
• 2つのシステムを同時＝71.2百万円

なので、2つのシステムを同時導入した場合の営業利益効果は、それぞれのシステムを単独で導入した際に得られる営業利益効果の合計を上回ることになります。

∴g＝イ：を上回る